デンタルクリニックで歯の治療を受ける場合には、一般には国民健康保険や職場の健康保険を利用することができますので、たとえ本来は高額な治療費がかかるとしても、その一部を窓口で自己負担するだけで済ませることができます。

しかし、こうした健康保険が利用できるのは、デンタルクリニックで受けられる治療のなかでも、国が定めた限られたメニューや手法のみにとどまっています。そのほかの高度な手法によって治療をする場合や、審美手術などの直接的に病気やケガの治療を目的としない場合には、いわゆる自由診療として、すべての費用を本人が自己負担しなければならなくなります。



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デンタルローンの審査は通過しやすい?

デンタルクリニックで取り扱っているもののなかでも、歯並びの矯正やインプラント、ホワイトニングなどは、入れ歯の手術などとは違って、一般には健康保険が適用されず、自由診療となることがほとんどです。

この場合、高額な費用をすべて一括で支払うことができればよいのですが、かならずしもそこまで経済力がある人ばかりとは限りません。

そこで、デンタルクリニックのほうでも、特定の銀行や信販会社などと提携して、治療に必要な費用をいったん融資して、あとで毎月少しずつ返済できるようにした、デンタルローンの利用を認めていることがあります。

デンタルローンについて

デンタルローンは、歯の治療などの目的に特化したローンですので、治療がある程度の期間にわたり、計画的に続けられることまで考慮しています。

そのため、一般的な目的を選ばないフリーローンなどとは違って、お金を借りる際の金利が低い水準に抑えられていたり、返済期間を数年単位で長くして毎月の返済の負担を軽くすることができるようにしていたりすることがほとんどです。

そうした意味では、一般的なフリーローンよりも借りやすい部分はありますが、デンタルローンもやはりローンの一種になっている以上は、銀行や信販会社などによる審査を通過しなければなりません。

この場合、目的別のローンだからといって、条件が緩くなるということはなく、通常のローンと同様に、さまざまな点がチェックの対象になってきます。

審査に重要なこと

審査において特に重要なのは、本人が定期的で安定した収入源をもっており、たとえお金を借りたとしても、将来にわたって返済できるだけの能力があるかどうかです。

そのため、たとえば申し込みをしたときの年齢が満20歳以上65歳未満などの、年齢に関する条件を設けていたり、無職などの収入がない人は申し込みが不可とされていたりもします。

会社の源泉徴収票や税務署に提出した確定申告書などの収入証明書が必要になるかどうかは、実際に借り入れる金額によっても違いますが、少なくとも、デンタルクリニックでの治療計画がわかる書類など、特定の目的のために借りることがあきらかにわかる書類は、かならず添付を求められます。

このように、デンタルローンとはいっても、銀行や信販会社にとっては特別なものではなく、他の金融商品としての目的別ローン、たとえばマイカーローンや住宅ローンなどと同列に見られているものとして考えたほうがよいといえます。

したがって、年齢や収入などの条件は満たしていたとしても、過去に借金を返済せずに放置していたり、自己破産や個人再生をしてからまだそれほどの期間が経過していない場合には、やはり正式な契約に至る以前に断られてしまう可能性が高いといえます。

不安な場合には、正式に申し込みをする前に、仮審査がすぐにできるサービスが設けられていることが多いため、まずはチャレンジしてみるのがよいでしょう。

ここで正式な契約ができる感触が得られた場合に、あらためて申し込みをする方法がありますし、借り入れる金額が少額の場合には、逆に一般的なフリーローンのほうが借りやすいこともあります。